化学物質などについて、リスクアセスメントなどの対象となる業務を洗い出した上で、 SDSに記載されているGHS分類などに即して危険性または有害性を特定します。

リスクアセスメントは、対象物を製造し、または取り扱う業務ごとに、次のア～ウのいずれかの方法またはこれらの方法の併用によって行います。（危険性についてはアとウに限る）

ア．対象物が労働者に危険を及ぼし、または健康障害を生ずるおそれの程度（発生可能性）と、危険または健康障害の程度（重篤度）を考慮する方法
イ．労働者が対象物にさらされる程度（ばく露濃度など）とこの対象物の有害性の程度を考慮する方法
ウ．その他、アまたはイに準じる方法

リスクアセスメントの結果に基づき、労働者の危険または健康障害を防止するための措置の内容を検討してください。

◆労働安全衛生法に基づく労働安全衛生規則や特定化学物質障害予防規則などの特別則に規定がある場合は、その措置をとる必要があります。
◆次に掲げる優先順位でリスク低減措置の内容を検討します。

ア．危険性または有害性のより低い物質への代替、化学反応のプロセスなどの運転条件の変更、取り扱う化学物質などの形状の変更など、またはこれらの併用によるリスクの低減 　　※危険有害性の不明な物質に代替することは避けるようにしてください。

イ．化学物質のための機械設備などの防爆構造化、安全装置の二重化などの工学的対策または化学物質のための機械設備などの密閉化、局所排気装置の設置などの衛生工学的対策
ウ．作業手順の改善、立入禁止などの管理的対策
エ．化学物質などの有害性に応じた有効な保護具の使用

検討したリスク低減措置の内容を速やかに実施するよう努めます。
死亡、後遺障害または重篤な疾病のおそれのあるリスクに対しては、暫定的措置を直ちに実施してください。
リスク低減措置の実施後に、改めてリスクを見積もるとよいでしょう。
リスク低減措置の実施には、例えば次のようなものがあります。

化学物質などについて、リスクアセスメントなどの対象となる業務を洗い出した上で、 SDSに記載されているGHS分類などに即して危険性または有害性を特定します。

１ 周知事項
　① 対象物の名称
　② 対象業務の内容
　③ リスクアセスメントの結果（特定した危険性または有害性、見積もったリスク）
　④ 実施するリスク低減措置の内容
２ 周知の方法は以下のいずれかによります。 ※SDSを労働者に周知する方法と同様です。
　① 作業場に常時掲示、または備え付け
　② 書面を労働者に交付
　③ 電子媒体で記録し、作業場に常時確認可能な機器（パソコン端末など）を設置
３ 法第59条第１項に基づく雇入れ時の教育と同条第2項に基づく作業変更時の教育において、上記の周知事項を含めるものとします。
４ リスクアセスメントの対象の業務が継続し、上記の労働者への周知などを行っている間は、それらの周知事項を記録し、保存しておきましょう。